愛する人に高級時計や車のプレゼント、贈与税にご注意を!

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プレゼント

クリスマス、バレンタインデー、ホワイトデーなどには恋人同士で、お誕生日には友達同士や親子で、結婚記念日には夫婦間でなど多くの人が互いにプレゼントを贈り合います。

中には、お気に入りの芸能人やホステス、ホストなどに思い切って奮発し、高額なプレゼントをする人もいます。宝石・貴金属、高級時計、指輪、ネックレス、バッグなど数十万クラスから、マンション、車、モーターボードなど数百万円クラスまであります。

贈り物は嬉しいものですが、一つだけ心配事があります。それは贈与税です。

ここでは、プレゼントに贈与税はかかるのか、贈与税のかからないプレゼントはあるのかなど、プレゼントにまつわる贈与税について解説します。

1.プレゼントは贈与になるのか?

そもそもプレゼントは贈与になるのでしょうか?

1-1.プレゼントは贈与に該当する

贈与は、対価を求めずに財産を譲る贈与する側の「あげます」という意思表示に対して、贈与される側が「もらいます」と承諾の意思表示をすることで成立します。

贈与税の契約書を交わしていなくても、このやり取りがあれば、贈与は成立します。プレゼントは、贈与に該当するのです。

何をプレゼントするか、いくらのプレゼントをするかは問題ではありません。次のものはすべて贈与になります。

  • 親から車をプレゼントされた
  • 金持ちの男性からマンションをプレゼントされた
  • クリスマスに彼氏から宝石をプレゼントされた
  • 誕生日に彼女から海外旅行をプレゼントされた
  • ホストから貴金属をプレゼントされた
  • ホステスがお店のお客からロレックスの高級時計をプレゼントされた
  • 芸能人がファンから高価な指輪をプレゼントされた

1-2.贈与に該当しないケース

もっとも、贈与する側が一方的に押し付けて贈与される側の了承の意思表示がないケースや、贈与される側が贈与されていることを認識していないようなケースは、贈与とは認められません。

例えば、親が子供名義の銀行口座を開設して、そこに入金しているケースがあります。子供があずかり知らないところで親が口座を管理しているであれば、子供には贈与を受ける意思がなく、贈与にはなりません。

2.プレゼントに贈与税はかかるのか?

プレゼントが贈与に該当するなら、当然に贈与税も発生します。

2-1.プレゼントにも贈与税は発生する

贈与税は、1年間に合計でいくら贈与されたかがポイントになります。

「誰からもらったのか」を問わず、1月1日から12月31日までの1年間に贈与された財産の額を合計した額から、基礎控除額110万円を差し引いた額に対する贈与税が、受贈者(贈与された側)に課税されます。

したがって、年間で110万円を超えるプレゼントをもらわなければ贈与税はかからず、申告する必要もありません。

2-2.贈与税がかからない社会通念上相当なプレゼント

一方で、贈与税がかからない場合の規定も存在します。

社会通念上相当と認められる贈答など

個人から受ける香典、花輪代、年末年始の贈答、祝物又は見舞いなどのための金品で、社会通念上相当と認められるもの」であれば贈与税はかからないとされています(※)。

プレゼントは贈答に当たり、一般的に贈与税はかかりませんが、社会通念上相当と認められるものに限ります。社会通念とは簡単にいえば常識の範囲内かどうかです。

たとえば、月収30万円の人が数百万円の車やマンションをプレゼントされたら、それは明らかに常識を外れているでしょう。ただ、月1000万円以上稼ぐ人が数百万円のプレゼントをもらうことは考えられる範囲かもしれません。

常識的な範囲内でプレゼントをすれば税金はかからないということです。

※【出典】第21条の2 《贈与税の課税価格》関係 21の3-9(社交上必要と認められる香典等の非課税の取扱い)|国税庁

夫婦間・親子間で必要と認められる生活費・教育費

また、夫婦間・親子間で日々の生活費や教育費として負担しているものについても、必要と認められる範囲においては贈与税はかかりません(※)。

※【出典】No.4405 贈与税がかからない場合|国税庁

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結婚では、婚約指輪も祝儀も贈与税の課税対象外

結婚に関連するプレゼントとなれば、場合によっては100万円を超えることもあります。

たとえば、エンゲージリング(婚約指輪)です。ゼクシィの調査結果によると、平均購入価格は、35万5000円ですが、100万円以上のエンゲージリングを送った男性は3.4%います(※)。

※【出典】100万円以上の婚約指輪を渡す男性ってどのくらい?|ゼクシィ

贈与税の原則に照らすと、110万円以上の指輪には贈与税が発生することになりますが、結婚は人生で最も大切なものですから、110万を超える婚約指輪でも、常識的な範囲と判定されます。

また、地域や時代の慣習に照らし合わせて常識的であれば、親が子供の結婚式の費用を数百万円負担したとしても、同じく贈与税はかかりません。

そのほか、来賓客が渡す結婚祝儀金も課税対象外です。

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3.プレゼントの贈与税計算方法

贈与税の税額は以下の計算式によって算出されます。

(1年間のプレゼントの合計金額 - 110万円(基礎控除))× 税率(速算表税率)-控除額(速算表控除額)

贈与税の税率は、贈与者と受贈者との関係によって変わります。

500万円のプレゼントを受け取った場合について考えてみましょう。

3-1.特例贈与財産の場合

以下の税率は、贈与を受けた年の1月1日に20歳以上である直系卑属(子・孫など)が、直系尊属(祖父母や父母など)から贈与を受けた場合について使用します。

特例贈与財産用速算表(特例税率)(※)

礎控除後の課税価格200万円
以下
400万円
以下
600万円
以下
1,000万円
以下
1,500万円
以下
3,000万円
以下
4,500万円
以下
4,500万円
税 率10%15%20%30%40%45%50%55%
控除額10万円30万円90万円190万円265万円415万円640万円

(※)【出典】No.4408 贈与税の計算と税率(暦年課税)|国税庁

500万-110万(基礎控除額)=390万円

390万円 × 15% ー 10万円 = 48万5,000円

子が親から誕生日に500万円の車をプレゼントされた場合は、48万5,000円が贈与税として課税されることになります。

3-2.一般贈与財産の場合

以下の税率は、特例贈与財産以外の贈与のケースで使用します。

一般贈与財産用速算表(一般税率)(※)

基礎控除後の課税価格200万円
以下
300万円
以下
400万円
以下
600万円
以下
1,000万円
以下
1,500万円
以下
3,000万円
以下
3,000万円
税 率10%15%20%30%40%45%50%55%
控除額10万円25万円65万円125万円175万円250万円400万

(※)【出典】No.4408 贈与税の計算と税率(暦年課税)|国税庁

500万-110万(基礎控除額)=390万円

390万円×20%(税率)-25万円(控除額)=53万円(贈与税)

妻が夫から誕生日に500万円の指輪をプレゼントされた場合は、53万円が贈与税として課税されることになります。

特例財産と一般財産を合計して110万円を超える贈与の計算方法など、贈与税の詳しい計算方法については、次の記事を是非ご一読ください。

平成27年1月の相続税改正で贈与税の税率も改正されました。特に、一般税率とは別に、直系尊属(父母・祖父母)から20歳…[続きを読む]

なお、以下の「贈与税の計算シミュレーション」を使うと、贈与税の概算が簡単にわかります。是非、ご利用ください。

贈与税計算 贈与金額(万円)必須 税率必須 一般税率 特別税率 計算 贈与税額(万円) [利用方法] 「贈…[続きを読む]

まとめ

このように、プレゼントにも原則、贈与税はかかります。

ただし、贈与税には、非課税になるケースもあれば、適用できれば、減額される特例も用意されています。

どのような場合に贈与税が非課税になり、どのような特例が利用できるのか、なかなか素人では、判断が難しいところです。

高額のプレゼントをもらってしまい、贈与税が気になっている方は、是非一度、税理士にご相談ください。

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高額な贈与には贈与税がつきものです。しかし、贈与税は基本的に高額です。
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